北野です。
物価上昇に伴い、様々な値上げが続いている。
動物病院は自由診療のため、支払いにおける納得感が必要となる。満足度=価値/価格となるが、価値向上だけでは、払いたくても払えない、という場面も出てくるだろう。
その場合に支払い方についても、相手の心理を後押しするものを用意する必要が出てきている。保険適用、カードの分割、サブスク設定など、負担感を軽減する方法を考えたい。
合わせて未収リスクも高まる可能性もあるので、しっかりと対策も考えておきたい。
北野です。
物価上昇に伴い、様々な値上げが続いている。
動物病院は自由診療のため、支払いにおける納得感が必要となる。満足度=価値/価格となるが、価値向上だけでは、払いたくても払えない、という場面も出てくるだろう。
その場合に支払い方についても、相手の心理を後押しするものを用意する必要が出てきている。保険適用、カードの分割、サブスク設定など、負担感を軽減する方法を考えたい。
合わせて未収リスクも高まる可能性もあるので、しっかりと対策も考えておきたい。
北野です。
JBVPの特別プログラムにて、「日本から犬猫がいなくなる?どうなる伴侶動物医療」 という講演がある。
申込み済で未視聴の場合にはぜひご覧いただきたい。3部構成で、第1部の視聴期限は今月中までとなっている。
詳細は割愛するが、タイトルのように今後の飼育頭数の見通しについての講演であった。
我々もセミナーでお伝えしているが、2023年頃を境に高齢動物の来院が減少し始める。既に会員様でも死亡頭数が過去最高水準となってきているところもある。
この流れは止めることはできず、自院単独で対応するか、周囲と協力して対応するかを考えていく必要がある。
これは自院の地域のポジショニングによって変わってくる、地域1番病院の方針、2番手の方針、3番手以下の方針など様々である。
周囲と協力して共争する取組を始めている会員様もいる。ポジティブに未来を見据えて対応策を検討していただきたい。
北野です。
弊社では現在、VR(virtual reality )の動物病院での導入を推進している。
VRは平面であった映像を立体化することができ、空間的な把握ができるようになる。
そのため、VRが得意な範囲としては、
・言葉ではなく、感覚で教えること
・面ではなく立体で捉えるべきこと
・空間認識、別視点での動きを知る必要があること
などがある。
一方で、画質やデータ容量のことから、超高解像度な映像は現実的でなく、細かなディテールが重要な部分は不向きになってくる。
活用例としては、
・診察札や手術室内での空間認識
→ こういう動きを周りはしてる
・採血や保定などの手技
→ どういう手順で行うか
・保定などの扱い方
→ こういう時に、ここに力を入れる、ここは入れないなど
・トリミング
→ どうカットすれば丸いラインができるかなど
こういった、言葉では表しにくく写真や動画などの平面映像では理解しにくい部分を立体的に表現することが可能となる。
さらに、こういった最新テクノロジーを導入することにより、省コストでの高効果、教育コストの低下、先端イメージの付加による採用へのポジティブな影響なども出てくるであろう。
これらの取組については年末から年始にかけて、発表していく予定である。
ぜひ、最新の取組をキャッチアップしていただきたい。
北野です。
クライアント様で時期リーダー候補者と面談を行っていると、立場への不安を口にする方が多い。
動物病院業界の場合、院長トップダウンの組織が圧倒的に多く、本当の管理職が院内に存在すること自体が少ない。
看護師長やリーダー、マネージャーなどの役割を置いている場合も多いが、単なる取りまとめ役であることが多く、「管理」する立場ではない。
本来管理職とは、人・物・金・情報・時間などの経営資源が組織発展のために適切に使用されるように管理する役割である。
そのため、獣医療技術とマネジメント技術は全くの別物となるが、職人気質の強い動物病院業界では、技術が高い従業員が管理職の技術を身につけることなく高位役職者となることが多い。
こういった状況なので、院長は管理職に対して物足りなさを感じ、役回りを察しろと考えるだろう。
一方、管理職からすると、何をやってよいのかよく分からない、知りたいけど院内に見本もいないし、知る術もない。
というような状況が生まれてくる。多くの管理職が院長の期待に応えたいと実は考えているだけに勿体ないところである。
組織作りにはまず管理職の役回りの定義化が必要になる。知れば動けるが、察することはできないからである。
そして、定義に沿った役回りを行える人員が出てきたら、それを見て育つ次世代が出てくることになる。この頃には察することもできるようになってくるだろう。
もし管理職に物足りなさを感じる場合には、院長が求める管理職の定義を伝えてみていただきたい。伝えられない場合には、実はご自身に課題があったのだということかもしれない。
北野です。
関西のある洋菓子メーカーの求人で、掲載内容と実際の支給に大きな差があったと、元従業員が裁判を起こした。
もちろん虚偽記載になるため、労基署の是正勧告が入ることになる。正確な意図は分からないが少しでも人が欲しい会社側が、他社より優位に見せるために行った可能性が高い。
弊社でも求人媒体に掲載する内容を検討する際に、競合他社の求人内容も見ていくが、中には明らかな違和感を感じる求人もある。
当たり前ではあるが、掲載内容と雇用条件とは一致させる必要がある。求職者の信頼を失うだけでなく、スタッフの自院に対しての信頼を失うことになりかねない。
かけるべき努力を誤らないようにしたい。